免責事項:
この記事は、筆者個人の矯正治療体験をもとにした内容です。医学的なアドバイスではありません。親知らずの抜歯や矯正治療については、必ず歯科医師にご相談ください。
「矯正って、親知らずは必ず抜かないといけないの？」
友達は全部抜いたって言ってたなー
歯列矯正を考え始めたとき、「親知らずは抜かないといけないのかな…」この疑問を持つ方は多いと思います。私自身も、矯正を始める前はそこが一番気になっていました。
私が歯科医師から聞いた話では、矯正=必ず親知らずを抜く、というわけではないそうです。
ただし、歯の生え方や位置によっては抜歯を提案されるケースもあるとのことでした。
この記事では、私が担当医から聞いた判断の考え方と、実際に4本抜歯を決めた体験談をお伝えします。
親知らず抜歯を提案されることが多い3つのケース
私が担当医から説明を受けた内容をもとに、抜歯を提案されやすいケースをまとめます。
① 斜めや横向きに生えている場合
親知らずが真っ直ぐ生えず、斜めや横向きに埋まっている状態です。私の場合もこのタイプでした。
担当医からの説明:
- 隣の歯の根を圧迫し、将来的にダメージを与える可能性がある
- 矯正で歯並びを整えても、親知らずが後ろから押す力で後戻りするリスクがある
- 歯ぐきの中で炎症を起こしやすく、将来的なトラブルの原因になりうる
② スペースが足りない場合
顎が小さく、親知らずが生えるスペースがないケースです。
一般的な説明:
- 親知らずが前方の歯を押し続けることで、歯並びが乱れる可能性がある
- 矯正で作ったスペースに親知らずが影響を与えることがある
- 将来的に親知らずが無理に生えようとして、痛みや腫れを引き起こす場合がある
③ すでに虫歯や歯周病になっている場合
親知らずは一番奥にあるため、歯磨きが難しく虫歯や歯周病になりやすい歯だそうです。
歯科医師からよく聞く理由:
- 治療しても再発しやすく、隣の健康な歯まで影響を及ぼす可能性がある
- 矯正中は口腔ケアがさらに難しくなるため、リスクが高まる
親知らずを残せるケースもあるそうです
私の担当医によると、すべての人が親知らずを抜くわけではないとのことでした。
残せる可能性があるケース(担当医の説明より):
- 真っ直ぐ正しい向きに生えている
- 上下でしっかり噛み合っている
- 虫歯や歯周病になっていない
- 矯正の治療計画に悪影響がないと判断される
実際の判断は、レントゲンや口腔内の検査を行ったうえで、歯科医師が総合的に行うそうです。
【私の体験談】4本すべて抜歯することに
私の場合、親知らずは上下左右すべて生えていました。
痛みもなく、生えない人もいると聞いていたので、自分では問題ないと思っていました。
ところが、矯正前の検査でレントゲンを撮ったとき、4本すべてが水平方向に埋まっていることが判明しました。
担当医からの説明
「あなたの場合、以下のリスクがあります」と説明されました。
- 親知らずの前にある奥歯の根を圧迫し、将来的にダメージを与える可能性がある
- 矯正で歯並びを整えても、親知らずが後ろから押す力で後戻りするリスクが高い
この説明を聞いて、私の場合は矯正を成功させるために抜歯が望ましいと判断しました。
正直な気持ち
4本すべて抜くと聞いたときは、正直かなり不安でした。
ただ、担当医が丁寧に理由を説明してくれたこと、そして「矯正の効果を最大限にするため」という明確な目的があったことで、前向きに受け入れることができました。
抜歯は治療中に適宜行っていく予定です。実際に抜いたあとの体験談も、今後記事にしていきます。
親知らずの状態は、矯正前の検査でわかります
親知らずの抜歯については、治療が始まってから突然決められるものではありません。
矯正前の検査で確認されること:
- レントゲンやCTで親知らずの生え方・向きを確認
- 歯並びや噛み合わせへの影響を評価
- 抜歯が必要かどうか、具体的な理由を説明してもらえる
「必ず抜かなきゃいけないのかな…」と一人で悩むより、まずは矯正歯科で相談し、自分の場合はどうなのか、なぜそう判断されるのかをしっかり聞くことが大切だと思います。
まとめ
- 矯正治療で必ず親知らずを抜くわけではない(担当医の説明より)
- 水平埋伏や斜め埋伏、スペース不足の場合は抜歯を提案されることが多い
- 真っ直ぐ生えて噛み合っていれば、残せる可能性もある
- 私の場合は、後戻り防止と奥歯保護の観点から4本すべて抜歯を決断
親知らずの抜歯は怖いイメージが強いですが、歯科医師からしっかり説明を受けることで納得できると思います。
これから矯正を考えている方の、不安を減らす参考になればうれしいです。
この記事を書いた人について:
筆者は矯正歯科に関係する仕事をしていた経験があり、現在は自身の矯正治療を受けながら体験談を発信しています。ただし、医療従事者ではありません。治療に関する判断は、必ず歯科医師にご相談ください。
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